SEO対策に必要な費用の目安は？社内／社外のどちらで行うべき？

目次

WebサイトのSEO対策を社内で行うべきか、社外の事業者に依頼するべきか迷っていませんか？　社外の事業者に依頼するにあたって、費用面が気になっていた方もいることでしょう。

今回は、SEO対策に必要な費用の目安や主な費用体系、事業者によって費用に差が生じる理由についてわかりやすく解説します。SEO対策を社内／社外のどちらで行うべきか迷った際の見極めポイントとともに見ていきましょう。

SEO対策に必要な費用の目安

はじめに、SEO対策に必要な費用の目安を項目ごとに確認していきましょう。依頼する事業者によって費用は異なるため、ここでは一般的な相場を例に挙げて解説します。

SEOコンサルティング費用の目安

SEOコンサルティングとは、SEOに関する総合的な対策を実施するサービスです。具体的には、次に挙げるような一連のSEO対策を委託できます。

・調査、分析、診断：キーワード調査・競合調査・サイト分析など

・コンテンツ企画：企画策定・カテゴリー構成の決定・ツール活用支援など

・コンテンツ制作：記事作成・記事添削・ライターの管理など

費用の目安は月額10万円〜50万円程度です。ただし、Webサイトの規模次第ではより多くの費用が必要になるケースもあります。

SEOサイト設計にかかる費用の目安

SEOサイト設計とは、新たにWebサイトを設計・構築するにあたって必要な調査や分析、企画などのことを指します。具体的な施策例は次のとおりです。

・キーワード調査

・競合調査

・コンテンツ企画

・カテゴリー構成の決定

・コンテンツ分析

・アクセス分析

費用の目安は5万円〜30万円程度です。費用はWebサイトの構成によって異なるため、ページ数の多いサイトではこれよりも費用が高くなる可能性があります。

内部対策にかかる費用の目安

内部対策とは、Webサイトの内部構造を最適化し、検索エンジンから得られる評価を高めるための施策を指します。具体的な施策例を見ていきましょう。

・クロール最適化：検索エンジンにWebサイトのコンテンツを見つけてもらうための対策

・検索インデックス最適化：検索エンジンにコンテンツの趣旨を理解してもらうための対策

・ページエクスペリエンス最適化：ユーザー体験を改善するための対策

費用の目安は10万円〜100万円程度です。内部対策はSEO対策の中でも重要な施策であり、講じるべき対策は多岐にわたります。どの範囲まで対策を講じるかによって、かかる費用にも差が開きやすいのが特徴です。

外部対策にかかる費用の目安

外部対策とは、外部リンク（被リンク）を獲得するための施策を指します。具体的には、自社Webサイトのリンクを他社サイトに掲載してもらったり、プレスリリースを打ったりすることで、多くのユーザーに支持されているWebサイトであることを検索エンジンに伝えます。

費用の目安は1万円〜15万円程度です。ただし、外部リンクの購入は検索エンジンのガイドラインに抵触する行為のため、何らかの働きかけによって外部リンクを増やすのは現実的に難しくなりつつあります。そのため、外部対策をサービスメニューとして提供している事業者も少なくなっているのが実情です。

コンテンツSEOにかかる費用の目安

コンテンツSEOとは、SEO効果を考慮した記事などのコンテンツを制作してアクセス増加を図る施策です。ユーザーの検索ニーズに応えることが重要なポイントとなるため、キーワード選定や競合サイトの調査も含めて実施してもらえる場合もあります。

費用の目安は10万円〜100万円以上です。対策キーワードやコンテンツ制作の難易度によって費用は異なります。専門性の高いテーマの記事制作を委託する場合、100万円以上の費用がかかることも珍しくありません。

コンテンツSEOに取り組むメリットSEO対策の費用体系

SEO対策の費用体系には、大きく分けて「成功報酬型」と「月額固定費用型」の2種類があります。それぞれの特徴とメリット・デメリットを押さえておきましょう。

成功報酬型

成功報酬型とは、目標を達成した際に費用が発生する料金体系を指します。対策を依頼したキーワードが上位10位以内に入った場合など、事前に「成功」の定義を依頼先事業者との間で取り決めておく点が特徴です。

成功報酬型のメリットは、具体的な成果が出るまで報酬が発生しないことです。SEO対策は効果が現れるまでに期間を要するケースも多いことから、とくに依頼した直後の時期はコストを抑えられる可能性があります。

一方、成果によっては高額の報酬を支払うことになるケースも想定されます。トータルで見た場合、後述する月額固定費用型よりも多額の費用を支払うことになる場合もあるでしょう。SEO対策に必要な費用を事前に把握しにくく、予算計画を立てるのが難しい点はデメリットといえます。

月額固定費用型

月額固定費用型とは、成果にかかわらず毎月定額を支払う料金体系を指します。SEOの効果が出ていなくても契約後から報酬が発生し、仮に優れたSEO効果がもたらされたとしても費用が変わらない点が特徴です。

月額固定費用型のメリットは、費用が常に一定のため予算計画を立てやすい点にあります。成果が挙がったことによって費用が跳ね上がる心配がない点は、大きなメリットといえるでしょう。

デメリットとしては、契約期間を通じてSEO効果がほとんど出なかったとしても費用がかかる点が挙げられます。依頼する事業者の実績などを参考に、信頼できる事業者を選定することが重要です。

なぜSEO対策の費用に差があるのか

前掲の「費用の目安」において、それぞれのSEO対策にかかる費用になぜ幅があるのか疑問に感じた方もいるでしょう。SEO対策の費用に差が生じる主な理由として、次の3点が挙げられます。

依頼先や自社の課題によって注力する対策が異なる

SEO対策を依頼する事業者や、自社が抱えている課題によって、どの分野の対策を手厚くするかの判断が分かれます。SEO対策事業者が対策を手厚くするということは、人件費がかかることと同義と捉えてください。多くの工数を必要とする対策を講じることになれば、依頼先の事業者はより多くの人件費をかけることになるため、必然的に費用も高くなるのです。依頼先の事業者が得意とする領域をあらかじめ確認しておく必要があるでしょう。

料金は安くても契約期間が長い場合がある

一見すると月額費用が安い料金プランを提示している事業者の中には、契約期間を長く設定しているケースも見られるため注意が必要です。月当たりの費用が安くても、契約期間が長くなればトータルの費用は高額にのぼる可能性があります。

ただし、SEO対策の効果が現れるまでに一定期間を要する面があるのは事実です。半年〜1年間といった契約期間であれば、SEO対策の成果を挙げる上で適切な期間設定といえるでしょう。一般的に、1年を超える契約期間を設定しているようなら注意が必要です。

ブラックハットSEOを行う会社も存在する

SEO対策事業者の中には、ブラックハットSEOと呼ばれる不正を行う事業者も存在します。こうした事業者は、一時的にSEOの効果が挙がったように見せかけることにより、短期間で報酬を得ようとするケースが少なくありません。

しかし、キーワードの詰め込みやコピーコンテンツの利用といった不正な方法でSEO対策を講じると、検索エンジンからペナルティを受けるリスクが高まります。一度ペナルティを受けてしまうとWebサイト自体の信頼性が損なわれ、再び上位表示を目指すのは極めて困難な状況に陥りがちです。極端に安い料金を提示する事業者については、ブラックハットSEOを行おうとしていないか注意深く見極める必要があるでしょう。

SEO対策を社内／社外のどちらで行うべきか迷ったら？

SEO対策を自社で行うか、外部の事業者に依頼するか迷っている方も多いのではないでしょうか。SEO対策を社内／社外のどちらで行うかを判断するポイントについて解説します。

予算やリソースに鑑みて決める

SEO対策を外部に委託すべきか判断する際の重要な観点として、予算とリソースが挙げられます。仮に社内でSEO対策を講じたとしても人件費を割いて対応することになるため、外部委託することで得られる費用対効果に鑑みて判断することが重要です。

たとえば、工数や難易度に応じて内製する領域と外部委託する領域を分けることで、外部委託に必要な費用を抑えられる可能性があります。予算・リソースの適切な配分を見極めるためにも、講じるべきSEO対策の種類や領域を精査しておく必要があるでしょう。

解決したい課題を起点に検討する

解決したい課題の難易度や、自社で解決できる見込みに応じて検討するのも1つの考え方です。一例として、すでにWebサイトを運用しており、現状の検索順位やアクセス数に課題を感じているようなら、専門性を備えた外部の事業者に委託する意義は十分にあるでしょう。社内のリソースやスキルでは解決が困難な可能性が高い課題と考えられるからです。

反対に、Webサイトを立ち上げたばかりの時期など、自社の課題が明らかになっていない段階であれば、まずは社内で試行錯誤を繰り返しながら課題を抽出していく必要があります。このように、Webサイトの運用フェーズや現状の課題感を軸に検討していくことで、内製すべきか外注すべきかを見極めやすくなるはずです。

成果を挙げたいタイミングで判断する

どのくらいの期間で成果を挙げたいのかによって、SEO対策が最適な解決策かどうかが判断できる場合があります。たとえば、現状の集客施策において早急に解決すべき課題はなく、将来的に集客効果をより高めていきたいのであれば、SEO対策は適切な方針といえるはずです。反対に、数カ月以内にできるだけ手堅く成果を挙げたいようなら、SEO以外の施策を検討したほうが得策です。

一例として、広告施策やオフライン活動など、集客につながる活動はSEO対策以外にも数多くあります。こうした施策の優先順位が高いようなら、SEO対策ではなく他の施策に予算を配分すべきでしょう。

まとめ

SEO対策に必要な費用は、講じたい対策の範囲や課題の難易度によって異なります。社内／社外のどちらでSEO対策を行う場合にも、自社が抱えている課題や到達したいゴールを事前に整理しておくことが重要です。今回紹介した費用の目安や料金体系の特徴を参考に、ぜひ自社に最適なSEO対策の進め方を見極めてください。

※このコラムは「マーケのカチスジ」で2024月3月14日に公開された記事を移行したものです。

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