以下のA〜Gのうち、当てはまるものが多い項目が、自社が今向き合うべき課題タイプです。複数当てはまる場合は、最も頻度・深刻度が高いものを優先してください。

◆ A:認知・想起が課題
・指名検索(社名・サービス名での検索)が増えない
・商談で『初めて知りました』と言われることが多い
・新しいカテゴリーを作ってトップを取りたいが、切り口がわからない
・調査PRを実施しているが、掲載されない/掲載されても問い合わせが来ない
◆ B:リード獲得(数・質)が課題
・Web広告のCPAが高騰している
・色々なデジタル広告があって、何を選べばよいかわからない
・記事やホワイトペーパーの流入は取れるが、問い合わせにつながらない
・リードの数・質ともに不足しており、決裁者層にアプローチできている実感がない
◆ C:戦略・打ち手が課題
・マーケティング戦略・方向性が決められない
・『勝ち筋』が見えず、何を軸に打ち手を選べばよいかわからない
・施策をいくつも試したが、どれが効いているのか判断できない
・KPIの設定方法がわからない
◆ D:商談化・営業連携が課題
・リードは獲得できているが、商談化できない
・営業とマーケティングの連携がうまくいっていない(リードの質・フォロー体制の認識がずれる)
・案件化以降のプロセスをきちんと追えていない
◆ E:体制・リソースが課題
・人手不足・ノウハウ不足で、やりたい施策に手が回らない
・ 調査やリサーチをやったが、社内で活用しきれなかった
・内製にすべきか外注にすべきか判断がつかない
◆ F:社内(経営・他部門)が課題
・施策の必要性が社内で理解されず、決裁が通らない
・予算や企画の社内稟議を通す資料作りに苦労している
・マーケティングの成果を経営層にうまく説明できない
◆ G:既存顧客活用が課題
・既存顧客のアップセル・クロスセルがうまくいかない
・新規開拓に偏っており、既存顧客からの売上拡大に手が回っていない
課題タイプ別に見る、“合う”BtoBマーケティング会社の特徴
課題タイプが見えたら、次はその課題に強いBtoBマーケティング会社の『タイプ』を知ることが比較の近道です。BtoBマーケティング会社自体は数が多く、個別の実名で優劣をつけるのは難しいため、ここでは課題タイプごとに向いている会社の特徴(類型)を整理します。
早見表:課題タイプ×向いている会社タイプ
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課題タイプ
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向いている会社タイプ
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A:認知・想起
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PR・コンテンツ発信に強い会社
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B:リード獲得(数・質)
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広告運用・獲得施策に強い会社
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C:戦略・打ち手
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戦略コンサルティング型の会社
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D:商談化・営業連携
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一気通貫型・営業連携設計に強い会社
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E:体制・リソース
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伴走・内製化支援型の会社
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F:社内決裁
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経営目線での資料化・ROI可視化が得意な会社
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G:既存顧客活用
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カスタマーサクセス・LTV視点を持つ会社
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◆ A:認知・想起が課題なら → PR・コンテンツ発信に強い会社
第一想起は『第三者から語られること』で形成されやすいことが調査からもわかっています。自社の発信だけでなく、調査PR・業界メディアでの露出・一次データの発信を得意とする会社が向いています。選ぶ際は、過去にメディア掲載やSNSでの拡散につながった実績があるかを確認しましょう。
※出典:【BtoB企業の市場浸透・情報発信に関する実態調査】約9割が「従来施策の改善だけでは成果が伸びにくい」と回答、新市場カテゴリー設計に84.6%が着手
◆ B:リードの質が課題なら → 広告運用・獲得施策に特化した会社
CPA改善やリード獲得施策の精度を上げたい場合は、特定チャネル(リスティング・SNS広告・SEOなど)の運用に特化した会社が向いています。ただし、広告だけ改善してもリードの『質』は変わらないケースも多いため、ターゲティング設計やスコアリングの提案までできるかを確認すると良いでしょう。
◆ C:戦略・打ち手が課題なら → 戦略コンサルティング型の会社
『何から手をつければよいかわからない』『打ち手の選定に自信が持てない』という段階では、施策の実行力よりも戦略設計力が重要です。現状分析からKPI設計、打ち手の優先順位付けまで一貫して伴走してくれる、戦略コンサルティング型の会社が向いています。
◆ D:商談化・営業連携が課題なら → 一気通貫型・営業連携設計に強い会社
マーケティングと営業の連携不全は、8割以上の企業が課題として感じているという調査もあるほど一般的な悩みです。戦略設計から施策実行、さらにインサイドセールスや営業へのリード連携プロセスまでを一気通貫で設計できる会社が向いています。
※出典:Sansan「BtoBマーケティングと営業の連携に関する実態調査」(2023年10〜11月、n=1,000)
◆ E:体制・リソースが課題なら → 伴走・内製化支援型の会社
人手やノウハウが不足している段階では、丸ごと代行してもらうだけでなく、支援を受けながら自社にノウハウを残せる『伴走・内製化支援型』の会社が向いています。契約終了後に自社の『型』が残るかどうかは、契約前に必ず確認すべきポイントです。
◆ F:社内決裁が課題なら → 経営目線での資料化・ROI可視化が得意な会社
施策の必要性が社内で理解されない場合、現場の課題感だけでなく、経営層が意思決定しやすい形(費用対効果・市場データ・競合動向)に翻訳してくれる会社が力になります。マーケティングリサーチの知見を持つ会社は、この『社内稟議を通すための客観的な裏付けづくり』を得意とすることが多い領域です。
◆ G:既存顧客活用が課題なら → カスタマーサクセス・LTV視点を持つ会社
既存顧客からの売上拡大は、新規獲得よりも心理的なハードルが低く、取り組みやすい領域です。対応できる会社はまだ多くありませんが、戦略コンサルティング型の会社の中には、新規獲得だけでなく既存顧客のセグメント分析・アップセル設計まで対応できるところもあります。
一部の課題は「隣接専門会社」に頼む発想もある
すべての課題を一社に任せようとすると、かえって『何でも屋』で専門性が薄い会社を選んでしまうことがあります。課題によっては、BtoBマーケティング会社そのものではなく、隣接する専門領域の会社に部分的に依頼する方が効率的な場合もあります。
・戦略や稟議の『根拠データ』を強化したい(C・F寄りの課題):
施策の実行力よりも、まず客観的な調査データが欲しいという場合は、BtoB調査会社・マーケティングリサーチ会社に部分的に調査を依頼する選択肢もあります。市場調査・顧客調査を専門に行う会社は、BtoBマーケティング会社と比べて『施策の実行』よりも『データの設計・収集・分析』に強みを持つ傾向があります。
・戦略や稟議の『根拠データ』を強化したい(C・F寄りの課題):
SNS運用やWeb広告運用など、特定チャネルの改善だけが目的であれば、BtoBマーケティング会社よりもそのチャネルに特化した専門代理店の方がノウハウが深いケースがあります。
・特採用力を強化したい(F・E寄りの課題):
採用広報・採用ブランディング専門の企業の方がノウハウが深いケースがあります。
なお、ネオマーケティングはこの『マーケティングリサーチ(BtoB調査会社)』のカテゴリを起点としたBtoBマーケティング支援を行っており、特に『C:戦略・打ち手』『D:一気通貫型』『F:社内決裁』のように、データ・調査に基づいた裏付けが必要な課題タイプと相性が良い会社です。
BtoBマーケティング会社・支援会社の費用相場の目安
BtoBマーケティング会社の費用は、支援範囲・契約形態によって大きく異なり、業界全体で公的に集計された相場は見当たりません。実際、多くの会社が公式サイト上で『要相談』としています。
費用だけで比較すると、支援範囲の違いが見えにくくなります。『月額◯万円』という数字だけでなく、その金額に戦略設計まで含まれるのか、制作費は別なのかを契約前に必ず確認しましょう。
BtoB企業は年間でいくら使っている?カテゴリ別の費用感
発注側のBtoB企業は実際、年間どの程度の金額で社内稟議を通しているのでしょうか。ネオマーケティングが実施した自社調査「BtoB営業の社内稟議・承認プロセス実態調査2026」(国内BtoB企業勤務者540名)では、回答者が直近に経験した社内稟議について、対象カテゴリと契約金額(年額)の両方を尋ねています。このクロス集計から、カテゴリ別の年間契約金額の目安が見えてきます。
広告・マーケティング・採用マーケ・ITなど、BtoBマーケティング会社選びに関連の深いカテゴリを中心に、調査で取得している主要9カテゴリの集計結果をまとめました。なお本調査では「広告」と「マーケティング」は『広告・マーケティング施策』として一つの選択肢でまとめて聴取しており、個別の金額には分かれていません。また『採用マーケティング』に最も近いのは『人材採用・人材サービス』カテゴリです。

カテゴリ別の加重平均(概算)を一覧にすると、以下の通りです。
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カテゴリ
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n
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年間契約金額の加重平均(概算)
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ITシステム・SaaS
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92
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1,739万円
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設備投資
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94
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1,288万円
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コンサルティング
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27
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1,200万円
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生成AI関連サービス
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72
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1,037万円
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市場調査・顧客調査
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37
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991万円
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広告・マーケティング施策
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38
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842万円
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業務改善ツール
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77
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796万円
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人材採用・人材サービス(採用マーケ)
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51
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759万円
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研修・教育サービス
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29
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473万円
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※出典:ネオマーケティング「BtoB営業の社内稟議・承認プロセス実態調査2026」(n=540)。回答者が直近に経験した社内稟議1件について、対象カテゴリ(10カテゴリ、ここでは「その他」を除く9カテゴリを掲載)と契約金額(年額、7段階の金額帯から選択)を集計しています。加重平均は各金額帯の中央値(最上位の「5,000万円以上」は下限値である5,000万円を保守的に採用)を用いて算出した概算値であり、公的統計ではありません。構成比の詳細はグラフを参照してください。
ITシステム・SaaSや設備投資は、1,000万円超の大型契約が一定の割合を占めるため加重平均が高くなっています。一方、広告・マーケティング施策と人材採用・人材サービス(採用マーケ)は、100〜1,000万円未満のレンジに回答が集中しており、加重平均は800万円前後です。
BtoBマーケティング会社を選ぶ際は、こうした相場感を踏まえたうえで、提案された金額が自社の想定レンジから大きく外れていないか、外れている場合はその理由(支援範囲の広さ、専門性の高さなど)を説明してもらえるかを確認すると、社内稟議の説明もしやすくなります。
なぜ「依頼軸」で選ぶと後悔しやすいのか
『依頼したい施策』で会社を絞り込もうとすると、候補が一気に広がり、結果として選びきれなくなることがあります。これは、行動経済学・心理学で知られる「選択過多(Choice Overload)」という現象で説明できます。
心理学者シーナ・アイエンガーとマーク・レッパーが2000年に発表した有名な実験では、高級スーパーの試食コーナーにジャムを6種類置いた日と24種類置いた日を比較しました。24種類の方が通行客の注意は引いた(立ち止まった人の割合が高かった)一方、実際の購買率は6種類のときが30%だったのに対し、24種類のときはわずか3%にとどまりました。
※出典:Iyengar, S. S., & Lepper, M. R. (2000). When choice is demotivating: Can one desire too much of a good thing? Journal of Personality and Social Psychology, 79(6), 995–1006.
※その後、Scheibehenne, Greifeneder & Todd(2010)による50実験・5,000人超を対象にしたメタ分析では、選択肢数が決定満足度に与える平均的な効果はほぼゼロという結果も出ています。選択過多の効果は、選択肢同士が似ている・決定の重要度が高い・選ぶ人の専門知識が少ない、といった条件が重なるときに出やすいとされ、万能の法則ではありません。

この『効果が出やすい条件』は、そのままBtoBマーケティング会社選びに当てはまります。各社のサービス内容は一見似ていて区別がつきにくく、依頼の意思決定は金額的にも重く、かつ発注側がマーケティング会社の実力を見極める専門知識を十分に持っていないケースが多いためです。
つまり、『依頼したいこと』という一つの軸だけで候補を並べると、似たような会社が大量に並ぶ『選択過多』の状態に陥りやすくなります。先に自社の課題タイプを絞り込んでから会社を探す方が、比較対象の母集団自体を絞り込め、意思決定の負荷を下げやすいといえます。
失敗しないための比較チェックリスト
課題タイプで候補を絞り込んだあとは、契約前に以下の点を確認すると、発注後のミスマッチを減らせます。
①自社と近い課題タイプ・業種での実績があるか:
自社が診断した課題タイプでの具体的な実績を持つ会社の方が再現性が高い
②戦略から実行までの『分断』が起きない体制か:
戦略設計と施策実行が別チームで分断されると、絵に描いた戦略で終わりやすい
③成果指標(KPI)の定義が契約前に明確か:
『リード数』なのか『商談化率』なのか『受注』なのか、どのKPIを追うのかが曖昧なまま契約すると、後で評価基準がずれる
④支援終了後に自社にノウハウが残るか:
E(体制・リソース)が課題の場合、契約終了後も自走できる体制が残るかどうかは重要な論点
⑤レポーティングと改善提案の質:
作業報告で終わるのか、データに基づいた改善提案まで踏み込んでくれるのかを、商談段階のレポートサンプルで確認する
⑥契約形態・解約条件:
最低契約期間や解約条件、月々の稼働時間の目安を事前に確認しておく
契約前に気をつけたい「避けた方がいい会社」の特徴
候補を絞り込む過程で、以下のような特徴が見られる会社には注意が必要です。
・得意領域が不明確:
専門性が曖昧なまま幅広く対応を謳う会社は、実際の支援が浅くなりがちです
・課題タイプを診断せず、いきなり施策を提案してくる:
自社の状況をヒアリングせずに『まず広告から始めましょう』と提案してくる場合は、戦略フェーズが抜けている可能性があります
・レポートが『作業報告』止まりで、改善提案がない:
実施した施策の数値を並べるだけで、次の打ち手につながる示唆がないレポートは、運用の質を疑うサインです
・担当者が頻繁に変わる、または下請けへの丸投げ体制:
自社の状況理解が蓄積されず、支援の質が安定しにくくなります
・KPIを曖昧にしたまま契約を急かす:
何を基準に成果を判断するのかを契約前に確認しないまま進めると、後々評価の基準がずれやすくなります
よくある質問
Q. BtoBマーケティング支援会社はどこがいいですか?
A.
『どこがいいか』は自社の課題タイプによって変わります。この記事のセルフチェック(A〜G)で自社の課題タイプを診断したうえで、そのタイプに向いている会社の特徴(戦略コンサル型・一気通貫型など)に当てはまる会社を複数社比較することをおすすめします。
Q. 中小企業でもBtoBマーケティング会社に依頼できますか?
A.
依頼できます。ただし、支援範囲が広い会社ほど費用も高くなりやすいため、リソースが限られる場合は、自社の課題タイプに絞った部分発注や、隣接する専門会社への依頼も選択肢になります。
Q. 成果が出るまでどのくらいかかりますか?
A.
課題タイプや支援範囲によって幅がありますが、戦略設計からのやり直しが必要な場合は、効果が数字に表れるまで半年〜1年程度を見込んでおくのが現実的です。広告運用のような即効性のある施策から着手しつつ、並行して戦略を整えるアプローチを取る会社もあります。
Q. BtoBマーケティング支援会社と広告代理店は何が違いますか?
A.
広告代理店は広告運用を中心とした実行支援が主体であるのに対し、BtoBマーケティング支援会社は戦略設計からコンテンツ、MA運用、営業連携まで、より広い範囲を扱うのが一般的です。ただし会社によって対応範囲は異なるため、個別の確認が必要です。
まとめ
・『依頼軸』だけで選ぶ限界:
施策の種類で会社を絞り込む比較記事が多いが、自社の課題が明確でない段階では絞り込みの役に立ちにくい
・課題タイプ診断:
A認知・想起/B リード獲得/C戦略・打ち手/D商談化・営業連携/E体制・リソース/F社内決裁/G既存顧客活用の7タイプで、自社の『症状』をまず診断する
・タイプ別に合う会社を探す:
課題タイプごとに向いている会社の特徴(戦略コンサル型・一気通貫型・伴走型など)が異なる。課題によっては隣接専門会社への部分発注も選択肢になる
・行動経済学からの裏付け:
選択肢が似ていて・決定が重く・専門知識が少ないという条件がそろうと選択過多が起きやすく、BtoBマーケティング会社選びはまさにその条件に当てはまる
BtoBマーケティング会社選びで最初につまずきやすいのは、『何を依頼すべきか』以前に『自社がどんな課題を抱えているか』の診断そのものです。この記事のセルフチェックで課題タイプを整理したうえで、各社に同じ軸で相談してみることをおすすめします。
ネオマーケティングでは、マーケティングリサーチを起点としたBtoBマーケティング支援を行っています。自社の課題タイプの整理からご相談いただくことも可能です。お気軽にご相談ください。