定性調査に強い調査会社を選ぶ3つのポイントとおすすめ会社7選

定性調査とは

定性調査とは、数値データでは表せない生活者の心理や行動背景を調査するための手法です。調査対象者一人ひとりの心理や行動、価値観といった情報を詳細に知りたい場合に適しています。

これに対して、数値データで表される情報を聴取する手法が定量調査です。ターゲットの全体的な傾向を大まかに把握したい場合、定量調査が適しています。一方で、定量調査で得られた回答をさらに深掘りし、なぜその回答を選んだのか、実際はどう感じているのか、といった点を聴取したい場合には、定性調査をあわせて実施するのが得策です。

定性調査を実施するメリット・デメリット

定性調査の主なメリット・デメリットは次のとおりです。

【メリット】
・数値の背景にある意見を収集できる
・具体的な解決策の根拠を得られる
・アイデアの創出に役立つ場合がある
・対象者の声を共有できる

「多い/少ない」「割合が高い/低い」といった数値データを収集する定量調査と比べて、対象者一人ひとりの意見や感想を詳細に聴取できることが定性調査の大きなメリットです。一方で、定性調査は次のようなデメリットもあります。

【デメリット】
・回答が断片的で偏ったものになる場合がある
・調査に時間と手間がかかる
・調査結果のまとめ方を工夫する必要がある
・適切な回答を得られない場合がある

定性調査では調査対象者の「言葉」に着目する必要があることから、適切な調査結果を得るには専門的な知識やノウハウが欠かせません。定性調査を有意義なものにするためにも、外部の調査会社に委託するのが得策です。

定性調査のメリット・デメリットについては、次の記事で詳しく解説しています。こちらもあわせてご参照ください。

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• 定性調査のメリット・デメリットと向いているシーンとは？

  定性調査にはさまざまな手法がありますが、定量調査とは異なるメリット・デメリットを理解した上で活用すべきか検討することが大切です。定性調査の主なメリット・デメリットを定性調査が向いているシーンの例とあわせて解説します。

定性調査に強い会社7選

定性調査に強い調査会社7社を厳選しました。各社の強みやおすすめの事業者様の特徴についてもまとめていますので、調査会社を選ぶ際に役立ててください。

株式会社ネオマーケティング

ネオマーケティングは日本国内にアンケート会員2,889万人（提携含む）を保有し、グループインタビューやデプスインタビュー、オンラインインタビュー、訪問観察調査といった各種定性調査に対応しています。優れたリクルーティング力による対象者の招集に加え、調査専用ルームを完備するなど、定性調査を一気通貫で実施するための知見やノウハウを備えている点が大きな特長です。

定性調査を効果的に実施する上で、回答の品質は非常に重要なポイントです。
ネオマーケティングでは、定性調査を実施するにあたって回答品質向上のための対策を行っております。
オーディションリクルートサービスでは、より精度の高い情報を得られるインタビュー対象者を事前にオーディション形式で抽出することにより、有益で希望に沿ったインタビュー結果を得られるよう努めております。
信頼性の高い調査結果を得たい事業者様におすすめです。

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• オーディションリクルート

  リクルーティング業務の際に「オーディション」の要素を取入れ、より精度の高い情報を得るためにインタビュー調査の対象者の質を上げることを目的とした、リクルートサービスです。

また、セルフ型のオンラインインタビューツール「リサーチDEMO！」も提供しており、最短当日、3.3万円（税込）からインタビューを実施できます。定性調査には多くの時間と費用がかかるケースが少なくありません。できるだけスピーディーかつリーズナブルに定性調査を実施したい事業者様におすすめのツールです。

株式会社MSS

MSSは、ネットリサーチやインタビュー調査といった定性調査に対応している調査会社です。ターゲットプロファイルや投稿評価法といった独自の調査手法を開発・提供しており、依頼企業が抱えている課題を的確な解決へと導きます。

また、分析企画から調査の実施・分析まで専任チームで取り組むため、一貫して同じ担当者に対応してもらえる点もメリットです。調査目的の達成を重視している事業者様や、顔が見える担当者を求めている事業者様に適しています。

株式会社アスマーク

アスマークは、グループインタビューやデプスインタビュー、オンラインインタビューをはじめ、独自のインタビューシステム「i-PORT voice」を活用した定性調査を提供している調査会社です。自社パネル100万人超をはじめ、提携パネル1,800万人以上を保有しており、大規模な調査からチャット形式の手軽な調査まで対応しています。希望に応じてスピード納品にも対応可能です。

できるだけ手軽に調査を実施したい事業者様や、費用を抑えて定性調査を行いたい事業者様におすすめです。

株式会社クロス・マーケティング

クロス・マーケティングは、年間調査件数10,000件以上と実績豊富な調査会社です。豊富な調査リソースに加え、専任担当者によるサポートやマーケティングに役立つツールを提供しています。

日本国内にとどまらず、海外拠点を構えている点も大きな特長です。海外調査専任チームによる、世界85カ国以上を対象とした調査も可能。海外進出や国外での市場開拓を検討している事業者様におすすめです。

株式会社インテージ

インテージは消費者の買い物データ5万人分以上、行動/意識データ2.5万人分を保有している調査会社です。日本国内だけでなく国外9カ国の海外拠点を構えており、とくにアジアでは1,500万人の調査モニターを保有しています。豊富な消費者データにもとづく調査・分析を実施したい事業者様や、アジア地域での海外進出を検討している事業者様におすすめです。

株式会社マクロミル

マクロミルは、インターネットリサーチをはじめ各種定性調査に対応している大手調査会社です。調査目的に応じたモデレーターを用意し、専任チームによる運用を通じて生活者一人ひとりのインサイトを深く掘り下げます。また、学術調査（アカデミックリサーチ）にも対応しており、研究テーマに沿った調査対象者を集められる点も大きな特長。ニッチな分野について調査を実施したい事業者様や、学術調査を希望している事業者様におすすめです。

GMOリサーチ&AI株式会社

GMOリサーチ＆AIは、アンケートモニター延べ4億人以上を保有する大手調査会社です。ネットリサーチとAIを掛け合わせた独自のソリューションを提供しているほか、16の国と地域で調査が可能な強力なネットワークに強みがあります。国内およびアジア向けにネットリサーチが可能なセルフ型アンケートツール「GMOマーケットオブザーバー」も提供可能。国内外を対象とした調査を実施したい事業者様や、コストとスピードを重視して定性調査を行いたい事業者様におすすめです。

調査会社を活用するメリット

ここまでに見てきたとおり、定性調査に対応している調査会社には各社それぞれ強みや得意分野があります。では、こうした調査会社に依頼することで具体的にどのようなメリットを得られるのでしょうか。主な3つのメリットを紹介します。

定性調査にかかる工数を削減できる

定性調査を通じてターゲットのインサイトを深掘りできる反面、調査には時間と手間がかかることが難点です。調査会社に依頼することで、調査の企画・設計・実行・結果分析をはじめ、結果レポートの作成といった各工程を一任できます。定性調査にかかる工数を大幅に削減し、最小限のリソースで調査目的を達成することも可能です。

とくに定性調査をはじめて実施する事業者様や、定性調査に特化した人員の確保が難しい事業者様にとって、工数を削減できることは大きなメリットといえます。

調査会社が保有するアンケートモニターを活用できる

定性調査を実施するにあたって、課題となりやすいのが対象者のリクルーティングです。回答が断片的で偏ったものになったり、適切な回答を得られなかったりするリスクを回避するには、想定するターゲットを招集しなくてはなりません。自社で調査パネルを保有していない場合や、既存顧客に調査協力を仰ぐのが現実的ではない場合には、調査会社が保有するアンケートモニターが役立ちます。

アンケートモニターが豊富な調査会社に依頼することで、自社の調査対象に合った対象者をより確実に選出できる確度が高まるでしょう。

調査結果をまとめたレポート作成を依頼できる

調査会社によっては、調査結果をまとめたレポートの作成もあわせて依頼できます。調査の実施方法に問題がなかったとしても、結果レポートのまとめ方が適切でなければ十分な効果が得られません。調査結果の取りまとめに精通した調査会社に依頼することで、こうしたリスクを回避できるでしょう。

なお、対応可能なレポートの形式や納期は調査会社ごとに異なります。レポート作成の可否だけでなく、自社が想定している形式・納期に対応できるかどうかもあわせて確認しておくことが大切です。

調査会社を選ぶ際のポイント

数多く存在する調査会社の中から、依頼先を選出するにはどういった点を確認しておく必要があるのでしょうか。主なチェックポイントを紹介します。

ポイント1.定性調査の実績は十分か

そもそも定性調査を得意としている調査会社か、調査に必要な知識やノウハウを備えているか、十分に確認しておくことが大切です。調査会社と一口にいっても、対応可能な調査手法や分析方法はさまざまです。たとえば、オンラインインタビューを得意としているものの、対面調査の実績はそれほど多くない、といったケースも想定されます。過去の実績や取引企業の業種、調査目的などを参考に、自社の調査目的を達成可能な調査会社かどうかを見極めましょう。

ポイント2.調査対象に関する専門知識を備えているか

調査を実施したい商材やサービス、業界などに関する知識を十分に備えているかどうかも重要なポイントです。調査会社には、幅広い分野にわたって調査を実施している事業者と、専門分野に特化して調査を実施している事業者が存在します。一般的には専門特化型のほうが調査費用は高くなりやすいものの、業界知識や商材への理解度を重視したい場合には相談してみる意義があるでしょう。とくにニッチな分野で調査を実施したい事業者様や、専門性の高いテーマで調査を実施予定の事業者様には、専門特化型の調査会社がおすすめです。

■ポイント3.調査にかかる期間や費用が適切か

希望する調査期間や予算に応じて調査を実施できるかどうかも、必ずチェックしておきたいポイントのひとつです。調査対象者や設問の項目数、求められる専門性などに見合った費用対効果が得られるか、慎重に見極める必要があります。

なお、できるだけ低予算で定性調査を実施したい事業者様は、セルフ型ツールの活用も視野に入れて検討していくとよいでしょう。セルフ型ツールの提供が可能な調査会社であれば、自社で調査票を作成したり、調査結果の収集・分析を自社で行ったりすることも可能です。

定性調査を実施する際は調査会社の活用も視野に入れて検討しよう

定性調査は対象者の心理や感情、行動背景といった数値化が困難な情報を収集できる手法です。一方で、調査結果は「言葉」で収集することになるため、調査を適切に実施し、結果を分析・レポート化するには相応の知識とノウハウが欠かせません。定性調査を実施する際には、調査に必要な知識・ノウハウを備えた調査会社の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

ネオマーケティングでは、定性調査の企画・実施から事後の分析やレポート作成まで、一貫して対応しています。また、セルフ型オンラインインタビューツールも提供していますので、より手軽かつリーズナブルに定性調査を実施することも可能です。定性調査の実施を検討中の事業者様は、ぜひネオマーケティングにご相談ください。