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ネットリサーチ会社はどこを選べばいい?各社のサービス比較をご紹介

ライター:株式会社ネオマーケティング

公開日:2020年02月12日 | 更新日:2024年09月20日

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目次

マーケティングリサーチの中で、最も一般的なネットリサーチ。一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会の発表によると、単発調査の手法別売上高構成比(2018年度)において、ネットリサーチが全体の約50%を占めています。従来からある訪問調査、郵送調査、電話調査などを抜いて、現在最も主流な定量調査と言えるでしょう。
今回は「ネットリサーチとは」というところから、会社の選び方、主要な会社の特徴までをご紹介しています。ネットリサーチ実施をご検討されている方は、ぜひご覧ください。

ネットリサーチとは

インターネットを利用して行うアンケート調査のことです。インターネットリサーチ・Web調査・Webアンケート・オンラインサーベイなどと呼ばれることもあります。
アンケートの配信、回答、回答の回収、集計作業までを全てインターネットを介して行います。回答者はWebサイト上に作られたアンケートに、手持ちのパソコンやスマートフォンなどを使ってアクセスし、回答を行います。

ネットリサーチの仕組み

リサーチ会社はお客様からの依頼を受けてモニター(アンケート対象回答者)にアンケートを行い、その結果を納品します。リサーチ会社の中には、アンケートに回答してもらうための専用の会員組織:パネル(個々のモニターの集まり)を保有している会社もあります。
モニターはアンケートに回答すると、謝礼としてポイントを得ることができます。そのポイントを換金したり、各種ECサイトでの割引ポイントに交換したりすることができるという仕組みになっています。サイト等の募集を見た人が、自発的にモニター登録を行うケースが一般的です。

最近では、アンケート専用の会員にとどまらず、企業が自社で保有している会員組織に対してアンケートを行うケースも増えています。
自社の会員組織に対してアンケートを行うときの注意点は、その属性(その人に関するあらゆる情報)の偏りです。例えば動画サービスの会員になっている人はほぼ全員が動画に興味がある人です。そのため、その会員を対象としたアンケート結果を基に意思決定をした時、実際の市場では想定との乖離が生まれやすくなります。



■従来リサーチとの違い

従来のリサーチは、紙のアンケート用紙を使ったものが一般的でした。調査員が一軒一軒の家を訪問してアンケート用紙を配ったり、用紙を郵送して回答後に返送してもらったりという方法です。従来からある紙を使う調査とネットリサーチでは、次のようなフロー上の違いがあります。

紙のアンケート用紙を使う調査:まずはアンケート用紙を回答者の手元に用意する必要があります。用紙に回答者が直接記入したものを回収し、集計作業を行います。

ネットリサーチの場合:アンケートはインターネット上で配信され、回答者は自分のデバイスで回答を行えます。回答結果はシステムで自動集計され、グラフや表が作成されます。

 

ネットリサーチのメリット・デメリット

メリットとデメリットについて、それぞれ以下のような項目が挙げられます。

ネットリサーチのメリットデメリット

■メリット① 費用を抑えて調査が実施できる
ネットリサーチは、従来の調査に比べて安価にアンケートを行える大きなメリットがあります。従来の方法で大規模なアンケート調査を行おうとすると、アンケート用紙作成、用紙配布のための人員コスト、回収と集計を行うためのコストなど、大変な金額がかかります。
ネットリサーチは、ネット上で調査のすべてが完結するため、従来かかっていたコストの大部分がかかりません。非常にリーズナブルに調査を実施することができます。費用を抑えて実施できるため、アンケートの回数を増やしてマーケティング施策を細かく確認、改良していくことができるのです。


■メリット② 調査に時間がかからない
ネット上ですべて完結するため、リサーチの実施から回収、集計までにかかる時間が短縮されます。1週間程度で求める結果を手に入れることができ、すぐに施策に役立てることができます。

■メリット③ 大規模なアンケート調査を行うことができる
費用を抑えて実施できるため、多くのモニターに対して調査を行うことができます。
100人分のアンケート結果と1000人分のアンケート結果だと、当然1000人にアンケートした結果の方が信ぴょう性は高まります。多くの人を調査対象とすることで統計的な誤差を小さくしやすく、集計時に特定の条件のサンプルのみに絞って回答を見たとしても、ある程度のサンプル数を確保することができます。
ネッリサーチはそのコストメリットとスピードメリットによって、大規模なアンケート調査を実施する際に適した手法です。

■デメリット① 完全に市場を代表しているわけではない
もちろんデメリットもあります。
まずは、アンケート調査結果が市場をそのまま反映しているのではない、ということです。ネットリサーチで対象となるモニターは、インターネットを活用している人である、という前提条件があります。アンケートに回答する意思を持っていることも前提となるでしょう。
現在最も多く活用されている市場調査の手法ではありますが、完全に市場を代表しているわけではなく、実際との乖離が発生する可能性を念頭においておく必要があります。

■デメリット② 適当な回答の可能性
回答している様子を確認できないため、適当に回答や、虚偽の回答をされてしまう可能性があります。そのため、リサーチ会社は定期的にパネルの管理を行う必要があります。モニターの重複確認、回答内容による不正モニターの削除等を行うことで、信憑性を担保するよう取り組んでいます。

 

ネットリサーチの流れとは

ネットリサーチを実施する場合の一般的なフローは4つです。
「調査企画」「調査票(アンケート)の作成・実査」「データチェック・集計」「分析・報告」 です。それぞれについて説明していきます。

ネットリサーチの工程

■調査企画
ネットリサーチを行う上で、最も重要な工程です。この調査企画部分で、リサーチの成否はほぼ決まるといっても過言ではありません。調査企画の段階で検討・整理する必要があることは、「調査目的」「調査対象者の条件」「調査項目」「サンプルサイズ」「費用・スケジュール」です。そして何より、「仮説」を立てて調査に臨むことが非常に重要です。


「仮説」があればその検証を行うことができるため、より効果的な調査を行うことができます。例えば、「ターゲットが新商品をなぜ買ってくれないか明らかにしたい」という調査目的があったとします。その時、「そもそも認知がないかもしれない」という仮説があれば、その仮説を検証する認知度を測る質問をアンケートに盛り込むことができます。「商品に問題があるのかもしれない」という仮説があれば、さらに細かく「容器に問題があるのかもしれない」「味に問題があるのかもしれない」「謳っている効能に訴求力がないのかもしれない」などといった仮説を立て、それらを検証することができます。

「調査対象者の条件」は具体的に絞る方が良いでしょう。設定する条件が広くなるほど、その結果を基に意思決定をすることが難しくなるからです。
例えば、「学資保険加入を検討している人」にアンケートを取りたいとします。この場合の「検討」とはどの程度を指すのでしょうか。実際に企業などに問い合わせをしている人でしょうか。それとも本やWebサイトで情報収集している人でしょうか。保険に加入したいな、と思っている程度の人も含まれるのでしょうか。
誰に調査したいか、ということを改めて社内で確認する必要があるでしょう。

「サンプルサイズ」とは、アンケートに回答してもらう人数のことです。分析にあたりどの程度の回答数が必要なのか考え、逆算します。分析に必要な最低のサンプルサイズは30サンプルだと業界的に言われていますが、サンプル数が多ければ多いほど市場との誤差は小さくなります。
例えば男女の軸で結果を比較したい場合、それぞれ30サンプル×2軸=60サンプルは必須です。さらに、例えば10代、20代、30代、40代の4つの年代で男女比較もしようとすれば、30サンプル×8軸(男女×4年代)=240サンプルは必要です。各軸30サンプルを目安に、サンプル数を多めに設定していきましょう。

■調査票(アンケート)の作成・実査
仮説を検証できるようなアンケート調査の項目を作成していきます。
まずはスクリーニング設問といって、調査に回答してほしい人を抽出する質問を作成します。その後、本当に聞きたい質問を聞いていきます。
人によって質問文の解釈が異なったり、回答者にとって答えにくい質問文だったりすると、回答の質が落ちてしまうため注意が必要です。回答者への配慮が欠かせません。

調査票作成のポイントについて詳しく知りたい方は、こちらのホワイトペーパーをご覧ください。


その後、作成した調査票を基にアンケート回答用のWebページを作成します。プログラムによって矛盾回答を防ぐような回答制御や、回答に応じて表示する質問の出し分けを行えるアンケート画面を作成する会社もあります。
画面を作成した後は、インターネットを通じて配信します(実査)。

■データチェック・集計
回答が集まった段階で、データの中身を確認するデータチェックを行い、集計します。集計には2種類あり、全体の回答数と%を判断するための単純集計表(GT表)、男女比較や年代比較を行うために指定の軸と各設問の結果をクロスさせて表にしたクロス集計表があります。全体の傾向をつかむのは単純集計表、男女間比較や年代間比較などのように、特定の軸で結果を比較したい場合はクロス集計表を活用します。

■分析・報告
あらかじめ立てていた仮説を検証しながら、アンケート結果を紐解いていきます。調査の目的に応じて、統計的な分析を行うことや、ペルソナやカスタマージャーニーを作成することもあります。

ネットリサーチ会社の選び方

 

 

 

会社を選定するうえで、ポイントとなる点をご紹介します。

■セルフorオーダーメイド
ネットリサーチ会社は様々ありますが、まず大きく2つに分けることができます

「セルフ型ネットリサーチ」
セルフ型は、リサーチ会社が提供しているツールとアンケートパネルを使って、自分自身でアンケート作成、アンケートの配信、集計等を行います。


・メリット:コストを抑えることができる
自分自身で全ての作業を行うため、コストを抑えて実施することができます。限られた予算の中でも実現でき、意思決定のための確認や検証等、ちょっとしたアンケートでも実施しやすくなります。サブスクリプション型のアンケートサービスも存在します。

・デメリット:スキルと経験がある担当者でなければ、運用はやや困難
セルフ型をうまく活用できるのは、ある程度リサーチスキルと経験がある方です。アンケート自体は誰でもと言っていいほど簡単に行うことができますが、適切なアンケートを作成・実施できるか、という点では別です。調査目的をかなえるためにどのような質問項目が必要なのか、必要な分析方法は何か、質問を作成する時にどのようなところに気を付ければよいかなどを判断できるスキルと知見は必要でしょう。

・デメリット:運用に手間がかかる
セルフ型のツールは簡単に扱えるように設計されていますが、調査票の設計、アンケート画面の作成、配信など、手を動かす工程は多くあります。通常業務に追われている担当者にとって重要なのは、調査票の設計と結果の分析と活用です。どこまで自社で行うか、リソース確保を行ってから導入を判断しましょう。

「オーダーメイド型ネットリサーチ」
オーダーメイド型は、調査したいことをリサーチ会社がヒアリングするところから始まり、調査設計から一緒に行います。その後、適宜内容をすり合わせながら、集計結果や分析レポートの納品までリサーチ会社が主導します。

・メリット:リサーチに関わる手間がかからない
リサーチ会社に依頼する分、手を動かす部分はほとんどないと言えます。作業部分は会社に依頼し、自身は結果の活用にリソースを割く、ということも可能です。社内リソースが十分に有り、リサーチの知見もあるのであればセルフ型、リソースか知見のどちらかに課題があるのであればオーダーメイド型、というような使い分けが良いかもしれません。

・メリット:課題解決に至りやすい
オーダーメイド型の場合にリサーチ会社が課題ヒアリングから行うのは、課題解決のためのネットリサーチを行おうとしているからです。どのようなことを明らかにし、どのような形のデータであれば活用しやすいかというところまで考えた設計がなされます。課題解決に直結する調査を実施することができるでしょう。

・デメリット:セルフ型に比べて、費用が高い
リサーチ会社に依頼する分、セルフ型と比較すると費用は高くなってしまいます。予算感や自社の知見に応じて使い分けるのが良いでしょう。

■モニターの品質
ネットリサーチにおいて、データの正確さは重視されるところでしょう。データの質は、アンケートを回答する人=パネル(モニターの集合)の質に左右されます。そのため、不正な回答を頻発するモニターがいないか、二重登録などのモニターがいないか等を定期的にチェックし、パネルの品質維持の取組を行っている会社がよいでしょう。他にも、「モニター数」「アンケート専用会員であるかどうか」などを確認しましょう。

■丁寧に対応してくれるかどうか
オーダーメイド型の場合、発注者の立場にたって真摯に取り組んでもらえるか、ということは選定のポイントになります。調査設計についてのアドバイスはあるのか、予算の提示は明瞭か、結果への考察はあるかなど、求めるものを適切に提供してくれそうな会社をえらびましょう。

サービス比較

 

■株式会社ネオマーケティング

・特徴
1人の顧客ニーズ、消費者インサイトを徹底的に理解するためのマーケティングリサーチを提供しています。一般的な定量・定性調査はもちろん、デザイン思考とリサーチデータを組み合わせた新商品開発リサーチ、既存商品拡販のためのリサーチサービスなど、目的ごとに一部内容をパッケージ化したサービス展開も行っています。顧客への迅速で丁寧な対応が評価されています。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\74,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用は別途発生、集計費込み
・提供サービス
ネットリサーチ、グループインタビュー、デプスインタビュー、観察訪問調査、CS/ES調査、会場調査、ホームユーステスト、デザイン思考を活用した商品企画リサーチ「Insight Driven」、郵送調査、オンラインインタビュー、日記調査、アカデミックリサーチ、アイトラッキング調査、海外調査、店頭調査など
・アンケートモニター数
約2,450万人以上(提携含む。2023年11月現在)

■株式会社マクロミル

・特徴
業界のリーディングカンパニーです。世界19か国の拠点があるためグローバルリサーチにも強く、その提供サービスの幅は日本にとどまりません。テクノロジーを駆使し、従来のマーケティングリサーチにとどまらないソリューションを提供しています。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\90,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用、設計費、データ集計費は別途発生
・提供サービス
ネットリサーチ、会場調査、グループインタビュー、デプスインタビュー、ホームユーステスト、デジタルマーケティングリサーチ、グローバルリサーチ、セルフ型リサーチ、プロモーション×リサーチなど。
・アンケートモニター数
3,600万人以上(2023年12月末時点)(提携含む)

■株式会社インテージ

・特徴
1960年の創業以来、マーケティングリサーチ会社のパイオニアとして業界を牽引してきました。リサーチで得るデータはもちろん、生活者を商品購入、サービス利用、メディア接触、行動、感情などあらゆる観点で理解できるデータプラットフォームに基づいたサービスを展開しています。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\86,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用、設計費、調査票作成費、データ集計分析費は別途発生
・提供サービス
ネットリサーチ、位置情報ログに基づくスマホリサーチ、リモートインタビュー、デプスインタビュー、ノンバーバル調査、郵送調査、覆面調査、店頭陳列調査、会場調査、ホームユーステストなど。
・アンケートモニター数
1,296万人(2020年1月時点)

■株式会社クロス・マーケティング

・特徴
ネットリサーチをはじめ、様々な市場調査手法に対応しており、各種の手法に精通したリサーチャーが調査企画や結果分析を提供しています。飲酒パネル、企業パネル、自動車保有パネル、化粧品パネルなど、様々な用途・目的に合わせたパネルを有しています。特定の条件でセグメンテーションしてあるため、属性情報にとどまらない細かい条件の絞り込みにも活用できます。
・ネットリサーチの価格
基本料金:基本料金:\90,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用、設計費は別途発生
・提供サービス
ネットリサーチ、グループインタビュー、デプスインタビュー、店頭調査、ホームユーステスト、会場調査、ホームビジット、ニューロマーケティング、学術調査、海外調査、訪日/在日外国人調査など。
・アンケートモニター数
465万人(2019年10月時点)(提携含む)

■株式会社ジャストシステム

・特徴
セルフ型ネットリサーチ「Fastask」を提供しています。アンケート作成から集計までの基本機能をそなえており、300万人以上のモニターに即配信が可能です。セルフ型サービスではありながら、日本語のプロフェッショナルが調査票のチェックを行うサービスを提供しており、ユーザーが調査を行う上で必要なサポートを受けることができます。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\10,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用は別途発生
・提供サービス
セルフ型ネットリサーチ「Fastask」
・アンケートモニター数
270万人以上

■株式会社マーケティングアプリケーションズ

・特徴
専門的な知識がなくても、だれでも簡単にアンケートを作成できるようにしたセルフ型ネットリサーチ「サーベロイド」を提供しています。全国約280万人以上の調査専用モニターに対してアンケートを実施でき、専用の集計ツールも無料で使うことができます。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\10,000~(100サンプル 10問) ※基本属性以外のスクリーニングは別途費用発生
・提供サービス
セルフ型ネットリサーチ「サーベロイド」
・アンケートモニター数
280万人以上(2020年8月現在)

■楽天インサイト株式会社

・特徴
楽天グループの、様々な商品・サービスの利用者の中から構成される自社パネルを有しています。高い水準の提案力、分析力を提供しています。専任のスタッフがアサインされ、スピード感を持ってお客様のサポートを行っています。
・ネットリサーチの価格
基本料金:\82,000~(100サンプル 10問) ※スクリーニング費用、設計費、調査票作成費、データ集計費は別途発生
・提供サービス
ネットリサーチ、アクセスログリサーチ、フォトサーベイ、会場調査、ホームユーステスト、学術調査、デプスインタビュー、ホームビジット調査、アイトラッキング調査、メディカルリサーチ、訪日外国人調査など。
・アンケートモニター数
220万人(2019年4月時点)(12ヶ月以内に楽天グループでログインあり<不正者・重複者を除く>)

まとめ

セルフ型のサービスの提供が増えてきたこともあり、ネットリサーチを実施するハードルは年々下がっています。予算や人的リソース、知見が自社にあればセルフ型は非常に効率よく、調査を実施することができます。一方で、オーダーメイド型は専門のスタッフのサポートの元、しっかりと調査を実施することが可能です。目的と用途に合わせて、使い分けるのが良いでしょう。

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