市場調査レポート

「九州在住者の商品購入に関する調査」

作成者: 株式会社ネオマーケティング|2022/11/15 9:36:00

実店舗での買い物中の行動として、約50%が「オンラインショップと値段を比較する」。
オンラインショップでの買い物であっても、20%以上が実店舗で実物や値段を確かめる。

生活者起点のリサーチ&マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング(所在地:東京都渋谷区)は 2022 年 10 月 12 日(水)~2022 年 10 月 14 日(金)の 3 日間、九州在住の 15 歳以上の男女を対象に「九州在住者の商品購入に関する調査」をテーマにインターネットリサーチを実施いたしました。

 

<調査背景>
雄大な自然に囲まれた九州は、観光名所やグルメが豊富なエリア。住む人の特性についても、「好奇心旺盛」「新しいものや良いものを積極的に取り入れる」といった様々な特徴が挙げられていますが、日頃の情報への接し方や商品購入時における行動、購入場所の選択については、九州在住の方ならではの特徴があるのでしょうか。今回は九州在住の方を対象に、情報収集から商品購入に至るまでの実態、実店舗とオンラインショップそれぞれでおこなう行動などを、調査によって深く掘り下げました。是非今後のマーケティング活動の一資料としてご活用ください。

<調査概要>
調査の方法:株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWEBアンケート方式で実施し、人口動態を基にウェイトバック集計

調査の対象:アイリサーチ登録モニターのうち、九州在住の15歳以上の男女

有効回答数:965名(福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県在住者)

調査実施日:2022年10月12日(水)~2022年10月14日(金)

九州在住者の商品購入に関する調査」主な質問と回答

実店舗での買い物中の行動として、約50%が「オンラインショップと値段を比較する」。
実店舗での商品購入までの行動を聞いたところ、「オンラインショップと値段を比較する」割合が51.0%でトップとなった。九州においては、実店舗での買い物であっても約半数の人が、実店舗にある商品の値段のみで購入を検討することはなく、インターネット上で販売されている値段をチェックしているということがわかる。

オンラインショップでの買い物であっても、20%以上が実店舗で実物や値段を確かめる。
オンラインショップでの商品購入までの行動を聞いたところ、オンラインショップでの買い物であるにもかかわらず「実店舗にも行って実物を確かめる」「実店舗にも行って値段を比較する」割合が、それぞれ26.9%・24.4%であった。前者は、29.1%でトップとなった「口コミサイト・掲示板を見る」とわずか2.2ポイント差。九州においては、オンラインショップで買い物をしようとする場合、実際に店舗で商品に触れて確かめる・実店舗の値段を確認することが、口コミサイトや商品の詳細を検索することと同程度の重要性を持っていることがわかった。

調査データのダウンロードはこちら

 

現在のSNSの利用状況(n=966)

 


 

 

 

 

まずは現在のSNSの利用状況についてお聞きしました。

全体の結果を見ると、アカウント登録割合が最も高いのは「LINE(ライン)」、次に「YouTube(ユーチューブ)」でした。
「Facebook(フェイスブック)」を除いたSNSについては、いずれも年代が高くなるにつれてアクティブさが無くなっていく傾向が見られます。特に60代以上になると、利用者は大幅に減少します。
しかしそのような中でも「YouTube(ユーチューブ)」は、60代以上であっても利用者は半数を超えており、またどの年代の利用者においても“閲覧ユーザー”がそのほとんどを占める、という点が特徴的でした。

実店舗での商品購入までの行動(n=966)

※n数=30未満は参考値

 

 

 

 

 

実店舗での商品購入までの行動についてお聞きしました。なお、購入商品のジャンルは問いません。上のグラフは選択肢上位10項目を表示しています。

全体の結果を見ると、「オンラインショップと値段を比較する」割合は51.0%で、最も多くなりました。九州においては、実店舗での買い物であっても約半数の人が、実店舗にある商品の値段のみで購入を検討することはなく、インターネット上で販売されている値段をチェックしているということがわかります。また、実店舗で最も多い行動が「オンラインショップと値段を比較する」である、という傾向は居住地別で結果を見ても同様でした。
また、「販売員に相談する」といった実店舗ならではの行動の割合よりも、「店舗商品の口コミを見る」割合の方が多い点にも注目です。店舗内で得られる情報よりも、インターネット上で得られる客観的な情報をより重要視していることがわかります。

九州全体と都道府県別で比較すると、「クーポンがあるかを確認する」では、全体10~30代が21.7%に対し、長崎県10~30代は41.6%と20ポイント近く上回りました。また、長崎県10~30代は他の県のそれと比較して「特に何もしない」が22.5%(大分県10~30代の11.4%に次いで2番目に低い)と低い数値となっていることから、出費に対しての感度が高いのかもしれません。

オンラインショップでの商品購入までの行動(n=966)

※n数=30未満は参考値

 

 

オンラインショップでの商品購入までの行動についてお聞きしました。なお、購入商品のジャンルは問いません。上のグラフは選択肢上位10項目を表示しています。

全体の結果を見ると、「口コミサイト・掲示板を見る」が29.1%で最多、そこに「ブラウザ検索をして商品自体の詳細を見る」が27.1%で続きました。

注目すべき点は、オンラインショップでの買い物であるにもかかわらず「実店舗にも行って実物を確かめる」「実店舗にも行って値段を比較する」割合が、それぞれ26.9%・24.4%あることではないでしょうか。前者に関しては、トップの29.1%との差はわずか2.2ポイントです。
九州においては、オンラインショップで買い物をしようとする場合、実際に店舗で商品に触れて確かめる・実店舗の値段を確認することが、口コミサイトや商品の詳細を検索することと同程度の重要性を持っていることがわかりました。

前掲した設問「実店舗での商品購入までの行動」では、実店舗での行動として「オンラインショップと値段を比較する」割合が最も多くなっていました。
安価な商品であったりその人にとって比較が必要ないほどに些細な商品であったりと、商品ジャンルに左右される可能性はあるものの、欲しい商品がリアルとオンライン両方の店舗に存在する場合、基本的に両方の店舗を行き来し慎重に購入を検討する傾向がありそうです。

また今回の設問には「Twitterで口コミを見る」「Instagramで口コミを見る」など、SNSの口コミに関する選択肢も設けていましたが、それらをおさえ「YouTubeで商品レビュー動画を観る」が上位10項目に入りました。そして、10〜30代からは20.4%もの票を獲得しています。買い物前の情報収集としてYouTubeをチェックするという行動が、九州の若年層に徐々に浸透しつつあることがわかります。

九州全体と都道府県別で比較すると、「ブラウザ検索をして商品自体の詳細を見る」では、全体10~30代が27.1%に対し、佐賀県10~30代は41.6%と13ポイント近く上回りました。
また、「実店舗にも言って実物を確かめる」では、全体60代以上が31.4%に対して、熊本県60代以上は43.0%と12ポイント近く上回る結果となりました。
また、40~50代における「複数のオンラインショップをはしごして商品を比較する」「実店舗にも行って値段を比較する」では、全体がそれぞれ25.2%、24.3%に対して、大分県40~50代は38.3%、36.7%と12~13%近く上回りました。

全体の年代別で比較すると、「特に何もしない」では10~30代が22.5%と、他の年代と比べて7ポイント近く上回っています。10~30代はデジタルネイティブ世代であるので、この結果は少し驚きです。
しかし、福岡県10~30代が28.5%に対して、佐賀県10~30代は4.2%と、居住地によって大きな差がありました。

SNSで商品を知り、オンラインショップまたは実店舗での購入に至った経緯(n=966)

SNSで商品を知ったことで、オンラインショップまたは実店舗での購入に至ったことがあるかお聞きしました。

結果を見ると、購入に至った先がオンラインショップか実店舗かによる違いはあまりなく、いずれにしても「SNSをきっかけとする商品購入経験」割合は約20%となりました。
また「複数回ある」と回答した人の割合は、10〜30代と40〜50代でほとんど変動していないことがわかります。つまり、年代が若い方がSNSの投稿に触発され商品を購入することが多い、といった傾向は無さそうです。

オンラインショップまたは実店舗での商品購入のきっかけとなったSNS

前掲した設問「SNSで商品を知り、オンラインショップまたは実店舗での購入に至った経験」で、経験があると回答した方に対し、その商品購入のきっかけとなったSNSをお聞きしました。

結果を見ると、購入に至った先がオンラインショップか実店舗かにかかわらず「YouTube(ユーチューブ)」がトップとなり、そこに「Twitter(ツイッター)」、「Instagram(インスタグラム)」と続いています。
また近年ビジネス活用が加速してきている「TikTok(ティックトック)」や「Pinterest(ピンタレスト)」が商品購入のきっかけになる割合は、九州においては10%以下にとどまりました。

 


■この調査のその他の質問
・普段の購入場所(複数回答)
・SNSにおいてフォローしているトピック(自由回答)

 

■この調査で使用した調査サービスはコチラ
ネットリサーチ:https://neo-m.jp/research-service/netresearch/

 

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<例>「生活者を中心にしたマーケティング支援事業を提供する株式会社ネオマーケティングが実施した調査結果によると……」

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